米国西部最大の都市ロサンゼルスには、「リトルトーキョー」と呼ばれる日本人街がある。この街は、日本人や日系米国人に日本の娯楽や食事、仕事を提供する場となっている。日本人向けの銀行や病院、弁護士事務所なども多い。日本料理店や土産物屋など、日本関連商店が立ち並び、観光地としても知られている。だが、これらの店が日本人によって経営されているとは限らず「日本人街」の名が有名無実化しようとしている。
　「米洲中央日報」はこのほど、リトルトーキョーに韓国系移民が積極的に進出していると報じた。投資や飲食店開業などで韓国系移民の姿が増え、リトルトーキョーは、さながら「リトルソウル」のようだという。

　リトルトーキョーのシンボルともいえる日系大型スーパー「ヤオハン」は、韓国人投資グループ「３アラメダＬＬＣ」が買収しており、米国の不動産業界では「ダウンタウンの勢力図は日系から韓国系に変わるだろう」という見方が支配的だ。ほかにも、韓国人投資グループによる、リトルトーキョー内の大型店舗の買収が相次いでいる。
　リトルトーキョーへの韓国系住民の流入は、郊外にあったコリアンタウンと韓国系投資家が、市内中心部に進出しはじめてきたことの表れだ。ロサンゼルスには、１００万人もの在米韓国人が住んでいる。インフラが整えば、絶大な集客効果も見込める。
　ヤオハンを買収した韓国人投資グループのジェイソン・キム氏は「今後、リトルトーキョーには韓国系の大型スーパーや韓国式サウナ、韓国系銀行の支店などが入居する予定だ。ヤオハンショッピングモールは、韓国人が集まる場所になるだろう」と述べた。
　現に、リトルトーキョーの代表的なショッピング街「ジャパンビレッジ」だけを見ても、大小さまざまな韓国系オーナーの店が２０店舗ほど並ぶ。今後２年以内で、韓国人オーナーの店は３０カ所以上に上ると、現地のビジネスマンらは予想している。
　リトルトーキョーに韓国系移民が増える一方、日系人は減少傾向にある。意外にも、両者の違いは本国行政との交流の有無に関係している。在米韓国人は現地の韓国大使館などと連携をとり、コミュニティーを拡大させている。日系人は日本行政との交流はほとんどなく、日系社会の求心力は低下しているという。また、裕福になった日系人が高級住宅街に移住するケースが増えたことも、原因の一つとしてあげられている。
　リトルトーキョーに新築される不動産物件の入居者を見ても、日系人はあまり見当たらない。建物に出入りするのは、ほとんどが韓国人だ。老人ホームも韓国人入居者でいっぱいだという。
　老若男女問わず、韓国系住民はロサンゼルスの中心部に集まってきている。リトルトーキョーの一部は、すでに韓国系住民の数が日系住民の数を上回っており、「第２のコリアンタウン」と呼ばれはじめている。