家畜かペットか　
イヌを食べるな　動物愛護家が怒り

　「イヌを食べていいのか！」と、韓国で動物愛護家たちが怒っている。
　火をつけたのは、イヌを「家畜」として取り扱おうとするソウル市の動きだ。「人間とイヌの特殊な関係を無視している」。動物愛護家たちの反発は激しい。

栄養湯の看板をかかげた食堂が・・・

　ソウル市側の言い分にうなずく人も少なくない。犬食文化が定着していることから、きちんとした衛生管理を行うべきで、そのためには、犬を「畜産物」に指定すべきだと言うのだ。
　イヌが「食肉」として条例で正式に指定されれば、所定の場所での食肉解体と検査が義務づけられ、これまでのように、生きたままぶら下げて火であぶったり叩いたりする残忍な行為も根絶されるというのがソウル市側の主張だ。
　動物愛護家たちは、犬食文化そのものをおぞましく思っており、ソウル市の条例化の動きが、犬食を奨励することになるとして「絶対反対」の声を挙げている。彼らは、イヌは他の動物とは違い人間と生活を共にする家族も同じ存在だと主張している。彼らは、長年犬肉を嗜好してきた韓国人の習慣を野蛮極まりない行為と非難してきた。「人間を殺傷するに等しい行為」と言うのだ。
　実は、犬肉が「家畜」として取り扱われたことがある。１９７５年にソウル市が指定した。だが、ソウル五輪を４年後に控えた１９８４年、韓国政府は、犬肉を「嫌悪食品および営業行為禁止対象」とした。ソウル五輪に訪れる多くの欧米人が市内に立ち並ぶ「犬肉料理店」を見れば、韓国のイメージダウンにつながると判断したからだ。
　この頃から「犬肉料理店」は都心部で消え、郊外で「サチョルタン（肉スープ）」、「ポヤンタン（滋養スープ）」と名前を変え営まれていた。
　しかし、五輪が終わると、再び都心部に犬肉を扱う店は増え始めた。現在ソウル市内で運営されている「ポシンタンチプ（犬肉料理店）」は、５２８カ所、夏のポンナル（伏日）には、料理店が６００カ所以上に増える。韓国人の肉類消費量部門でも、犬は豚、牛、ニワトリに次いで４位と多い。
　このような韓国の現状を批判する欧米人は少なくない。たとえば、フランスの女優ブリジッド・バルドーは数年前、韓国のラジオ番組で犬肉を嗜好する韓国人を批判した。
　孫石熙（元ＭＢＣアナウンサー局長）が司会を務める番組で、電話インタビューに応じたバルドーは、「韓国人の犬肉を食べる野蛮な習慣は、世界の笑い物になって当然」と語った。
　司会者の孫は反発して、「あなたは人種主義者か。フランス人をはじめ、多くの欧米人が犬肉を食べているのをご存じでないようだ」と反撃した。
　するとバルドーは、「嘘つきの韓国人とはこれ以上話すことはない」と一方的に電話を切った。
　犬肉料理と言えば、真っ先に韓国を思い浮かべる人は多い。だが、犬食文化の歴史は古く、中国大陸をはじめとする広い地域で根付いていた。日本を除く東アジアやハワイ、オセアニアなどでも一般的な食文化として広まっている。
　ソウル市が言うように、韓国でも犬食文化が定着している以上、条例で正式に食用として認めるべきかもしれないが、複雑なのは、犬をペットにする韓国人も増えていることだ。